ケイパビリティとは？特徴やフレームワークの種類、注意点について解説

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ケイパビリティは組織がもつ力を意味し、ケイパビリティを高めることで、競合他社との優位性を確保できます。しかし、実際どのように運用するのか、ケイパビリティをどうすれば高められるのか、分からない人事担当者の方もいるのではないでしょうか。ケイパビリティとは何か、特徴やフレームワークの種類、ケイパビリティを高める注意点について解説します。この記事を参考に人材育成や組織開発の参考にしてください。

ケイパビリティとは

ケイパビリティは、1992年ジョージ・ストークス、フィリップ・エバンス、ローレンス.E.シュルマンの3人が提唱した概念です。ビジネス上では、企業全体がもつ組織的な力だとされています。
特に、ケイパビリティは競合他社にはない独自性のある価値を提供できるかどうかが重要視されているポイントです。具体的には生産性、効率性、品質などの観点があり、他にはないケイパビリティがあることで、持続的に競争に勝ち続けられるといわれています。

コアコンピタンスとの違い

ケイパビリティと混同されがちな言葉がコアコンピタンスです。コアコンピタンスとは、企業の中核になる強みであるとされています。
ケイパビリティとの違いは、ケイパビリティは「組織」に注目しており、コアコンピタンスは、「技術」に注目している点です。組織としての対応力やスピードなどがケイパビリティには含まれています。

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ケイパビリティのフレームワークの種類

ケイパビリティを活用したフレームワークはいくつかの種類があります。それぞれどのような特性があるのか、具体的な実践方法まで解説します。

VRIO

VRIOはケイパビリティを4つの観点から評価するフレームワークです。
・Value：経済的価値
・Rarity：希少性
・Imitability：模倣困難性
・Organization：組織力

この4つの指標が総合的に高いほど、持続的な競争力が高いとしています。これらの観点を構成する要素として、自社独自の経験、サプライヤーとの関係性、顧客との関係性、従業員との関係性が重要だとしています。

ダイナミック・ケイパビリティ戦略

ダイナミック・ケイパビリティ戦略は、1997年にデイビッド・J・ティースが提唱した考え方です。「企業変革力」を意味し、ビジネスにおける環境の変化が早くなっている中で、自己変革をするいかに早くするかが課題となってきています。
具体的な対応方法としては、働き方や常識を柔軟に変えられる体制づくりを行うとしています。具体的には、DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進などがあるでしょう。時代の変化が早くなった結果、以下に柔軟に変化できるかが求められているため、ダイナミック・ケイパビリティ戦略は注目を集めています。

ケイパビリティ・ベース戦略

ケイパビリティによって、組織改革を行う際には、実際の企業の経営戦略に落とし込む必要があります。ケイパビリティを中心にした経営戦略をケイパビリティ・ベース戦略です。
ケイパビリティ・ベース戦略の基本として、ビジネスプロセスを重視し、優位性のあるケイパビリティを顧客に提供することを重要視しています。ケイパビリティ・ベース戦略では、ケイパビリティをより促進するために、インフラに戦略的な投資を行い、CEOがトップダウンで推進するのがよいとしています。

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企業がケイパビリティを取り入れるメリット

企業がケイパビリティを取り入れるメリットとしては、以下のものがあげられます。
・競合との差別化が図れる
・一定の持続性がある

これらのメリットについて次で解説します。

競合との差別化が図れる

ケイパビリティを取り入れるメリットは競合との差別化が測れる点です。ケイパビリティは簡単に模倣されないという特徴があります。ケイパビリティは組織としての力であり、高めるためには時間が必要です。その代わり、競合他社もケイパビリティは簡単には高められません。

一定の持続性がある

ケイパビリティの向上は持続性があり、一度高められれば、簡単には下がりません。そのため、企業が持続的に活動をするための土台としての役割を果たします。
ただし、ケイパビリティが持続的であるのは、適切に運用できており、市場のニーズと合致している場合です。市場のニーズとマッチしていないケイパビリティは、競合優位性が確保できず、有効に機能しなくなります。場合によっては、企業衰退の原因にもなりかねません。

ケイパビリティを高める方法

ケイパビリティは組織全体の力を高める必要があり、人材育成など手間がかかります。具体的にはどのようにしてケイパビリティを高めるのか、説明します。

現状のバリューチェーンや強みを把握する

ケイパビリティを高めるためには、現状の組織のバリューチェーンや強みを客観的に把握することが必要です。バリューチェーンは、商品が顧客に提供されるまでの流れを意味し、どの部分で競合と優位なのか、戦略の有効性を探ります。
長所を競合他社と比較し、俯瞰して分析することで、ケイパビリティが見つけられます。そのために、まずは組織分析を行い、企業の強みや弱みを分析することから始めましょう。

人材育成

ケイパビリティの向上には、人材育成が欠かせません。企業分析から育てるべき優位性を見つけ出し、その内容に合わせ人材育成を行います。
人材育成を行う場合には、360度調査の活用もおすすめです。360度評価は上司や同僚、部下など複数の視点から評価するため、客観性が高いFBが行え、人材育成の効率を高められます。

360度評価につきましては、下記の記事をご参照ください。
参考：360度評価とは？多面評価を採用するメリットとデメリット

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ケイパビリティを高める注意点

ケイパビリティは適切に運用できれば、他者との競合優位性を確保しやすくなりますが、適切ではない場合、逆効果になりかねません。ここではケイパビリティを高める施作の注意点を解説します。

即効性はない

ケイパビリティは組織の人材育成を進めることで高めるものであり、即効性はありません。そのため、ケイパビリティを高めるのは時間がかかってしまいます。ただし、ケイパビリティは後述するように、外的変化への対応も必要なため、継続的に取り組みつつ、柔軟に変化できる姿勢も必要です。

外的変化への対応が重要

ケイパビリティは外的変化によって、重要性が変わることがあります。時代に合わないケイパビリティは競合優位性を発揮できないだけではなく、企業の衰退をもたらしかねません。
その例として挙げられるのが、イーストマン・コダックと富士フィルムの違いです。2社とも、資金と技術、知識資産が豊富にあったが、コダックは2012年に経営破綻し、富士フィルムは2021年現在でも存続し続けています。
1990年写真フィルムからデジタルカメラへ移行し始めた時代、コダックは既存のルーティンやケイパビリティに固執し、株価対策などを行っていました。これに対し富士フィルムは、自社の新しい技術開発を進め、技術革新を行い競合優位性を確立することに成功しています。
このように、ケイパビリティは時代に合わせ変化するものであると把握し、状況に応じてケイパビリティを変化させることが大切です。

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まとめ

ケイパビリティは、ビジネスにおいては、会社の組織的な力を意味し、適切にケイパビリティを高めることは、企業の存続の上で重要な役割があります。ケイパビリティを高められると、競合他社に模倣されにくく、長期的な優位性が確保されるためです。
しかし、時代に合わせ柔軟に対応できなければ、逆効果になりかねません。そのため、定期的に見直し、再設定することが大切です。
ケイパビリティを高めるためには、組織分析を行い、人材育成を行う必要があります。その手法として、組織診断や360度を活用することも効果的です。「スマレビfor組織診断」や「スマレビfor360°」は組織の課題分析や人材育成に役立てられます。

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HRコラム編集部

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