導入事例株式会社エー・トゥー・ゼット様

変革に向け、個と組織の現状を
客観的に見るために
360度フィードバック&組織診断を導入

株式会社エー・トゥー・ゼット

代表取締役社長 遠藤 美千子様
アドミニストレーションオフィス 統括マネージャー 田中 美和様

スマレビ for 360°
  • 次世代リーダー育成
  • 離職防止
  • 組織活性化

360度フィードバック&組織診断実施の背景

ーなぜ360度フィードバックと組織診断を導入されたのでしょうか?

遠藤:トップの交代は導入の一つのきっかけとなりました。これまでの40年間は、創業者が強い気概を持って会社をリードしてきました。私は、今回の二つの施策導入を会社の健康診断と位置づけています。元気な会社であることは明らかですが、どこか弱いところも見えていました。ただ、どこから着手していくべきかがわかりづらいため、客観的に見る指標が絶対に必要であると感じていました

田中:当社は、従業員のエンゲージメントが比較的高めな割に、定着率が良くありませんでした。そうした中で、3つの課題があると捉えました

一つ目が人事制度です。目標管理制度が複雑なため、組織の目的が個人単位までしっかりと分解できていないという現状がありました。二つ目はマネジメントです。目標管理制度の複雑さに伴い、評価の運用が明確な状態になっていませんでした。また定着率が低かったことで社内での長期的なキャリアを見せることもできていませんでした。そして、三つ目が組織開発です。社内でのリソースの共有ができておらず、部門によっては業務がマンネリ化していました。それらの課題解決のために、縦と横のつながりを強化して、個々の成長と組織の活性化を目指して360度フィードバックと組織診断を導入することにしました

施策実施、サービス導入のねらい

施策の実施にはどのような期待があったのでしょうか

田中:2020年度に初めて実施した時に最も期待していたのは、部門を越えてそれぞれのノウハウを共有して、組織を活性化することです。2年目となった2021年度は、新しい経営体制がスタートして、しかも春にMVV(ミッション・ビジョン・バリュー)を新たに設定し直しましたので、その実現のために社員には求められる思考や行動ができるようになってもらいたいと期待しました

具体的には、360度フィードバックを通じて、社員それぞれが自分の思考や行動の癖に気付き、より価値を発揮してもらえるようになってほしいということです。組織診断については経営体制が変化した後の、社員の不安や会社への期待といった意識や意見を集約したいと考えました。

施策実施上の重視したポイント、工夫点

実施するうえで気を付けたこと、意識されたことはありましたか?

田中:導入にあたっては、社員の中に「これは何だろう」という戸惑いが見られましたし、「回答する時間がない」という声も一部にありました。いざ、実施と言う段階では、CBASEさんにもご協力いただき、社内で説明会を開催しました。「今何故、この施策を実施するのか」を丁寧に説明しつつ、目標設定のところも相談に乗ってもらいながら進めていきました。おかげで、それほど違和感なく答えてくれていたと思っています。

360度フィードバックは、2020年度はリーダー層やマネージャーが対象でしたので、スムーズに実施ができました。ただ、2021年度は対象を正社員全員に拡大したので、普段同僚からフィードバックをもらうことがない社員も多く、何らかフォローしなければと意識をして取り組みました。

実際、どんな反応がありましたか。

田中:360度フィードバックに関してですが、他者から課題を提示されたことで、気持ちが落ち込んでしまう人がいました。結果を見たところ、それまで自分としては問題なく出来ていると思っていた項目で他者からの回答に凄くギャップがあったようです。そのあたりは、上長との1on1でフォローをしました。

とても良かったと思ったのは、ワークショップで社長が「弱みや課題の改善も大切ですが、今年度は自分の強みやできていることをもっと延ばしていきましょう」と強くメッセージを発信したことです。おかげで、皆が前向きな気持ちで結果と向き合うことができました

効果と今後の展開

360度フィードバックと組織診断を通じてどのような効果がありましたか?

田中:まず、360度フィードバックでは、全社的に課題思考が足りていないということがわかりました。問題解決力や問題発見力と言い換えて良いかもしれません。結果にはっきりと出ていましたので、この点に関しては、2022年度の社員研修で強化を図っていこうと思っています。

一方、組織診断において顕著であったのは、リーダーと組織マネージャー、メンバーレベルのそれぞれで結果にかなりギャップがあったことです。具体的には、経営層との距離感であるとか、目標管理や事業計画に対する意識でギャップが大きかったです。縦の連携の強化と言うことで、ここはリーダーを中心にメンバーレベルのグループコーチングを取り入れていき、当事者意識を強化していきたいです。皆の主張の主語が「私」ではなく、「自分たち」や「私たち」になったらいいなと考えています。

※グループコーチング:3名から4名のグループを形成して1名のファシリテータが伴走する体制で実施をします。セッションの中では、互いに目標を設定して、相互にアドバイスしあいながら学び合うグループ学習を意味します。

一連の施策で見えてきた結果に対して、経営者としてはどう捉えておられますか?

遠藤:この結果を見て驚くことはありませんでした。「そうだよね」と思ったのが、正直なところです。というのも、当社には真面目なメンバーが揃っています。言われたことをきっちりやるところは、強みであると思っていますが、自ら課題を見出して良くしていこうというところは、まだまだ弱い気がします。その点が顕著に表れたので、私自身の意識改革にもつながりました。皆も自分たちの結果として捉えて行動を変えてほしいし、自分たち自身がこれを変える当事者であるという意識を持ってもらうためにも、とても良かったです

これまでは、あれもこれもと言って、何からすべきかが良く見えていませんでした。なので、会社として、2022年度はどういう研修を誰に対して実施し、どのような力を身に付けてもらえれば良いかが見えて来たのは、大きな前進だと思っています。

CBASEのスマレビについて

CBASEのサービスについて一言いただけますか

田中:サポートの方がとても丁寧で有難かったです。少し無理なこともお願いしてしまいましたが、快く対応していただきました。組織診断終了後も、定期的にフォローのご連絡をもらっていたりするので、とても感謝しています。

CBASEに今後さらに期待されることはありますか。

田中:実は1つだけあります。2021年度は360度フィードバックと組織診断に加えて、パルスサーベイも利用させてもらっています。この3つが全部一カ所にあったら良いなと、管理する側としては感じています。現状は、ログインのIDがそれぞれ異なっているので、実施される時にメンバーも間違ってしまいます。そこが、一つのIDで済むと良いと思っています。

今後取り組んでいかれたいことがありますか。

田中:パルスサーベイは、2022年度においては定期利用させていただく予定です。というのも、MVVの浸透に力を注いでいきたいと思っているからです。

実は、2021年においては毎月一回、際立ってバリュー行動をした社員の投票と発表を行っています。年度末に対象の方を表彰しようと思い、一年間取り組んで来ました。それでも、まだまだMVVをしっかりと理解してもらえていないと感じているので、活動を継続させていくためにも、定期的なサーベイは実施したいと思っています。

360度フィードバックや組織診断の導入を検討されている方に一言

これから360度フィードバックや組織診断の導入を検討されている企業経営者や担当者に、アドバイスをいただけますか?

遠藤:経営の立場からすると、正直見たくなかった結果もありました。できれば蓋をしておきたかったような結果です。でも、明らかにして私は良かったと思っています。そこを直視しないと変革は絶対に起こせません。私は基本的に、良いところを伸ばすと言う考えです。まずは、どこが良いところかがわかれば伸ばし方も見えてきます

CBASEさんに、360度フィードバックの説明をしていただいた時に、「360度フィードバックはギフトです」と言われました。私もそう思います。それを会社としてどう説明して導入するかです。決してお互いのできない点を攻撃しあうのではなく、会社を良くするため、社員の皆さんの働き方をより良くするためにも、個の成長が組織の成長であるという意識を最初の導入のところで促しておくことが大事です。

その意味では、本当にやり放しは良くありません。それでは、やっても意味がないという話になってしまいますし、いい加減なフィードバックになります。そこを会社がどうサポートしていくかは、もう一つの風土づくりにもつながってきます。やるからには、本当に良い改善の機会にすることを、運営する側も覚悟して取り組むことがとても重要です。

田中:自分自身の反省も含めてですが、実施の目的を明確に設定する大切さを凄く学びました事前の説明を丁寧に進めることが重要です。また、実施後では組織診断に関してはワークショップも行いましたし、360度フィードバックではCBASEさんの行動改善シートも活用させていただきました。やはり、やりっ放しにしないことも大切です。

株式会社エー・トゥー・ゼット

事業内容:ALT(外国語指導助手)派遣、法人向け研修、グローバル人材紹介、通訳/翻訳、英会話学校の運営など
設立:1991年3月(創業:1981年4月)
従業員数:132名(2022年3月末時点)