2019.07.09ストレスチェック・コンプラ調査・ハラスメント対策 , モチベーション・組織活性化

社員が辞める前兆と理由は?従業員満足度調査で人材を定着させよう!

社員が辞める前兆と理由
「採用した社員が辞めていく。定着させるためにはどうすれば良いのだろうか」
「また優秀な社員が辞めてしまった。社員が辞める理由を知り、退職を食い止めたい」
社員が退職していくのを見るのは辛いですし、経営者から改善を要求されてもハッキリとした答えが出せず苦しいですよね。
社員が辞めていく原因を従業員満足度調査等を行うことでハッキリとさせ、能力開発等の対策を行っていくことが大切です。
この文章を読めば社員が辞めていく理由を知ることができ、対応策を取ることができます。
社員が辞めていく原因を知り、対策を打ちたい人事担当者の方は、最後まで読まないと対策を打てないまま時間が過ぎてしまいますよ!

社員が辞めるのはなぜ?その理由とは

「社員が辞めていくのはなぜなんだろうか」という悩みを抱えている方は非常に多いと思います。
厚生労働省によると、社員が辞めていく理由について以下のような理由があると発表されています。
・希望以外の仕事をさせられている(配属に不満がある)
・能力、実績等が正当に評価されていなかった(評価の不満)
・給与、報酬が安かったから(給与の不満)
・能力開発、訓練の機会がない(成長できない)
それぞれについて解説します。

社員が辞める理由

希望以外の仕事をさせられている(配属に不満がある)

厚生労働省によると、社員の退職理由として、希望職種以外の仕事をさせられており、モチベーションが下がって退職してしまっているケースがあるとされています。
企業側としても本人の適性を見て仕事に配属をしているため、非常に苦しい退職理由であるといえます。
また、適性を見極めることも難しく、結局、社員本人の希望を聞かない限りは配属への不満は解消されない可能性が高いです。
希望以外の仕事をさせられていると辞めたいという気持ちが強くなり、モチベーションが下がる可能性が高くなります。

能力・実績等が正当に評価されていなかった(評価の不満)

厚生労働省によると、能力・実績等が正当に評価されていなかったという評価への不満で辞めたいと感じる社員が存在します。
能力・実績に対する評価は本人の実績だけではなく部署全体の評価も関連するため、ジャッジメントするのが非常に難しいといえます。
また、どんな評価制度であれば社員から納得を得られるのかなど、見極めが難しい部分もあります。
能力・実績等が正当に評価されていなかったという評価への不満で辞めたいと感じる社員がいるということです。

給与・報酬が安かったから(給与の不満)

厚生労働省によると、給与・報酬が安いため退職したいという社員が存在するということが分かります。
給与や報酬に関しては本人がどれくらい欲しいのかといった部分がハッキリしないとなかなか、報酬をあげづらい側面があります。
また、給与や報酬はいくらが適性なのかも会社で測定しないとハッキリとした金額を出せないことも多いです。
給与や報酬についての適正な金額を調べないと、社員の不満は募る傾向にあるといえます。

能力開発・訓練の機会がない(成長できない)

厚生労働省によると、能力開発・訓練の機会がない場合、成長するチャンスがないと感じて離職する社員が出ると言われています。
社員がどんな能力を身につけたいのか、会社側として身に着けて欲しい能力を判断した上で、能力開発や訓練機会を設ける必要性があります。
ただし、難しいところですが、会社が身に着けて欲しい業務に必要な能力と本人が求めているものにズレがあるとせっかく機会を設けても徒労に終わる可能性があります。
社員が求める能力開発の機会を提供するなどの対策をとらないと、社員の不満が溜まりやすいといえます。

参考:厚生労働省 仕事をやめた者の退職理由より
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/judan/seinen09/kekka3-5.html

参考:厚生労働省 人材確保に効く事例集より
https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11600000-Shokugyouanteikyoku/0000203093.pdf

優秀な社員が辞める前兆とは?

「社員が辞めていく理由は分かったけど、前兆を見抜くことはできないかな」と、悩んでいませんか。
実は辞めていく社員には兆候があります。
・社員があからさまにやる気を出さなくなった
・いままでは残業もして業務に打ち込んでいたが、急に定時で退社するようになる
・仕事中に頻繁に席を外して個人携帯で電話をし始める
それぞれについて解説します。
社員が辞める前兆 兆候

社員があからさまにやる気を出さなくなった

社員からあからさまにやる気が出なくなると退職の兆候である可能性が高いです。
会社に来ても、机に座ってエクセルを開いて画面を眺めているだけであったり、ダルそうに仕事をし始めます。
会社への仕事に見切りをつけて次を探している可能性があります。
社員があからさまに仕事にやる気をなくしていると感じたら、個室に呼んで悩み事を聞くなどする必要性があります。

いままでは残業もして業務に打ち込んでいたが、急に定時で退社するようになる

それまで残業をしていた社員が急に残業をしなくなり、定時になったら帰るようになるのも退職の兆候である可能性が高いです。
会社として定時退社を促している場合は問題ないですが、それ以外で急に定時に上がるようになると、会社への仕事に一生懸命になる理由がなくなっている可能性が高いです。
モチベーションがなくなると仕事へのこだわりなども薄れるため、仕事もミスが増えるなど、本人の仕事への情熱が薄れていく事態が起こります。
残業していた社員が定時で急によく上がるようになったら注意が必要です。

仕事中に頻繁に席を外して個人携帯で電話をし始める

仕事中に頻繁に席を外して、個人携帯で電話をし始めるとすでに転職活動を始めている可能性があります。
転職活動を開始すると求人応募した会社から連絡が来たり、転職エージェントと連絡を取り合うために電話をする必要性があるためです。
会社支給の携帯電話があるのに、個人携帯でやたらと電話している場合など注意が必要であるといえます。
仕事中に頻繁に席を外して、個人携帯で電話をしている社員がいたら、退職の兆候である可能性が高いです。

社員の退職を防ぐためには、従業員満足度調査が必要

社員の退職を防ぐためには、従業員満足度調査を行うことが効果的であるといえます。
社員が、何を企業に対して求めているのかを明確化しないと対策を打つことが難しいためです。
また、それだけではなく自社の社員がどのようなところに魅力を感じて働いてくれているのかなど、会社に対する社員の想いや評価を可視化することも可能です。
従業員満足度調査を行うことで、社員の気持ちを汲み取れるようになり、効果的な対策を行うことができるようになります。
退職防止 従業員満足度調査を活用

従業員満足度調査で、自社の従業員が何に不満を感じているのかを知ろう

従業員満足度調査で、自社の社員が何に対して不満を感じているのかを知るようにしましょう。
人事が想像している悪い想像の1つである「うちはブラックだと思われているんじゃないだろうか」という疑心暗鬼を払しょくすることができます。
従業員満足度調査を行うと人事が想定していた不満点ではない部分から不満点が出てくることも多々あります。
実際に調査してみないと分からないことがあるため、まずは会社と社員の不満点のズレを解消するために調査するようにしてみましょう。
調査で社員の不満点や想いが分かるようになれば、それだけで一歩前進できたことになります。

能力開発制度を導入することで、採用定着を促し、不満を解消できる可能性もある

厚生労働省によれば研修などの能力開発の機会を与えられた社員が、与えられていない社員に比べると20%以上もやりがいをもって働いているというデータがでています。
また中小企業庁でも社員のモチベーションをアップさせる効果があることが発表されています。
能力開発制度というと会社内で特殊な研修を行うものばかりではなく、社外で会社の業務に必要な資格を取るための費用を会社負担で行ったり、外部の講師が行っているセミナーに参加してもらうなど、様々な手段があります。
出来ることから少しずつ、能力開発制度を取り入れることが大切であるといえます。
従業員満足度調査を行い、社員が能力開発や研修をしてほしいと思っていることが分かれば、実施するとよいといえます。

参考:厚生労働省職業安定局 雇用開発部雇用開発企画課 働きやすい・働きがいのある職場づくりに関する調査報告書
https://www.mhlw.go.jp/chushoukigyou_kaizen/investigation/report.pdf
参考:中小企業庁 人材育成の効果
https://www.chusho.meti.go.jp/pamflet/hakusyo/H30/h30/html/b2_3_3_2.html

社員の従業員満足度調査を行い、人材定着への課題をクリアにしよう

社員の従業員満足度調査を行い、人材定着への課題をクリアにするようにしましょう。
社員が毎日、会社で働いていく上で、社員の不満は必ず出てくるものです。
それに向き合い続けることが大変なことも事実ですが、従業員満足度調査を行うことで、その不満を解決する糸口を見つけることができます。
社員の従業員満足度調査を通して、社員がイキイキと働ける会社づくりを目指しましょう。
人材定着への課題をクリアにしよう

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