2017.11.30その他

従業員満足度調査(ES調査)のプロセスとアンケート項目

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近年、「従業員満足度(Employee Satisfaction)」という概念が注目されています。社員の満足度を高めることにより、高い意欲を持って仕事に臨むようになり、結果的に会社の業績が向上するという考え方です。また、職場環境の改善を図ることで、新たに採用した社員の早期の離職を防いで、定着率が向上することも期待できます。

ここでは、従業員満足度調査のアンケートデータを活かした組織改革についてご紹介します。

従業員満足度とは?

従業員満足度調査では、会社の方針や制度、職場、上司などに対する従業員間の満足度を調査します。制度見直しや組織改革を行うための検討材料にするため、社員が会社に対して抱いている意識や問題点を把握・集計します。

調査の目的

従業員満足度の向上

従業員満足度は必ずしも給与や待遇を改善すれば向上するとは限りません。個人個人で働く価値観等は全く違います。従業員のモチベーションや生産性を向上させるために満足度を正確に把握することが必要です。

自社の課題を定量的に把握

全ての組織で抱えている課題が同じとは限りません。それぞれが抱える課題を把握するためには事業部や部署など組織別の状況を可視化することが必要です。

調査結果を展開して活用する

自社の課題を把握することが出来ても、具体的な対応方法がわからなければ解決することができません。課題に対応するためにも得られたデータを正確に分析し、解決策を打たなければなりません。

期待される効果

従業員定着率の向上

従業員満足度の向上は従業員定着率の向上にも繋がります。離職率を抑え、優柔な人材を確保することができます。

課題の優先順位を把握

従業員の満足度のみならず、重視度も把握することで、課題の優先順位をつけることができます。優先順位をつけることによって、最優先で取り組むべき課題を正確に把握し、迅速に対応することができます。

課題の改善施策が立案可能

事業部や部門単位で組織診断することができるので、組織別の状況を可視化し、具体的な改善をはかることができます。(※属性別レポート:部門、役職、入社年次、年代、男女、雇用形態)

従業員満足度調査(ES調査)のプロセス

従業員満足度調査(ES調査)は、会社の方針や制度、職場、上司などに対する従業員の満足度を調査します。社内制度の見直しや組織改革を行ううえでの検討材料にするため、社員が会社に対して抱いている意識や問題点を把握することがES調査の目的です。

従業員満足度調査は、以下のプロセスで実施します。

【1】アンケートの準備

feed-back-of-result-of-es-survey会社の方針や制度を見直すため、社員の意欲を向上させるためなど、まず、何のために従業員満足度調査を実施するのか、目的を明確にしましょう。その後、調査の目的に応じ、調査対象とする社員の範囲を定めます。

また、無記名にする/記名にする、アンケート用紙で行う/Webツールを利用する、自社で行う/外部コンサルティング会社に委託するなど、調査方法の細部を固めていきます。

 

 

 

【2】アンケートの設計

plannning-of-es-survey従業員満足度調査の目的に合わせて、まず大項目として、例えば「人事制度」を設定し、次に、さらに大項目を細かい要素として「人事評価、給与、労働時間、教育体制」といった項目を設けて、設問内容を検討します

回答欄には、「非常にそう思う」「そう思う」「どちらともいえない」「そう思わない」「全くそう思わない」などの段階的な選択肢を用意しましょう。また、選択式では正確な回答が得られない質問内容の場合は、自由記入欄を設けます。

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【3】アンケートの実施と分析

従業員満足度調査のアンケートは10日~2週間程度の期間を設けて実施します。アンケート回答期間の終了後、集計した結果は以下のような手法を用いて、比較や分析を行っていきます。

・対象者全体の平均と、組織、属性別の平均値を比較
・同一回答をした組織、属性別の割合を比較
・項目間の相関関係を分析
・項目の平均値、偏差値を集計
・前回調査時との比較

こうしたアンケート結果の分析を行うことにより、従業員満足度の状況がわかるだけではなく、改善するべき点がある部署など、企業が抱えている見えない課題を明確にすることができます。

その後、分析結果を経営幹部や管理部門で検討し、各部門にヒアリングを行って内容の裏付けをとったうえで、今後の対策や改善方針を決定します。

【4】分析結果のフィードバックと対策

72_img最後に、従業員満足度調査の結果を従業員にフィードバックします。従業員の立場や管理能力に応じて、どこまで情報公開するか事前に決めておきましょう。

また、調査で明らかになった課題については、解決策も合わせて提示します。例えば、人事評価に対する不満が出ている場合は、評価基準を明確化する、評価する側のスキルを向上させる施策を講じるといったものです。解決策も含めてフィードバックを行うことは、次回からの回答意欲の向上、ひいては、従業員満足度の向上につながっていきます。

従業員満足度調査後は、各解決策を短期間での解決を目標とするものと、中長期的に改善するものに分け、対策内容とスケジュール、実施状況を従業員に明示していくことが重要です。
また、従業員満足度調査は、継続して実施することに意味があります。継続して行うことで、必要な対策を実施した後の効果を確かめ、更なる取り組みに活かしていくことができます。

 

従業員満足度調査のアンケート項目

従業員満足度調査のアンケートでは、主に「仕事」や「人事制度」、「職場環境」、「会社へのロイヤリティ」などのアンケート項目を設定します。

「仕事」自体の満足度は、適職感や目標に対する満足感などを問い、やりがいを持って業務に携わっているかどうか調査するものです。「人事制度」については、人事評価や給与、労働時間、キャリア開発などの教育体制が、満足のできるものか問います。「職場環境」は、チームワークやコミュニケーション風土、ナレッジの共有、部署間の連携、上司の管理能力などの状況などについて質問します。「会社へのロイヤリティ」としての質問は、「企業姿勢に共感できるか」、「社員を尊重していると感じられるか」といったものです。

従業員満足度調査のアンケート項目は、企業の実情に応じて、実態を把握できるものを設定する必要があります。

満足度調査の項目

衛星要因不満を予防するだけの歯止めの役しか果たさない

給与・賞与、休日休暇、
福利厚生、職場の物理的環境
人間関係、会社の方針、
管理・監督のあり方
※日本では動機付け要因にもなる

動機づけ要因仕事へのやる気を増大させる要因は「仕事それ自体による自己実現」

仕事そのもの
仕事の中に自己の知識や能力を生かせること
達成
仕事を通じて成果を上げ達成感を味わえること
成長
仕事を通じて能力を向上させ、成長感を味わえること
承認・賞賛
達成した結果を上司や同僚に認められること
達成
責任を持って仕事をまかせられること
仕事に関する項目

成長実感、将来性、負荷、創造性、明確性、実効性といった項目です。

協働に関する項目

モラルやマナー、モチベーション、チームワーク、人間関係といった項目です。

上司に関する項目

リーダーシップ、マネジメントといった項目です。

制度・経営方針に関する項目

物理的な労務環境、人事制度や福利厚生、経営方針への共感といった項目です。

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一目で課題がわかる
結果レポート

ユーザー様にわかりやすいシンプルなレポート形式です。課題がはっきりわかるためアクションプランにつなげることが容易です

課題可視化による
アクションプラン

「総合的な満足度」、「各要素の満足度」のほかに、「顕在的な重視項目」「潜在的な重要項目」を可視化することで、アクションプランを打ち立てる手立てとします。

2パターンから選べる
調査項目

弊社のノウハウが詰まった調査項目ですぐに本格的な調査を開始できます。さらに弊社所有の業界標準と比較することで、客観的な結果を取得できます。既に調査項目をお持ちであれば、オリジナル調査項目でWeb調査を作成することが可能です。

基本料金

18万円
(回答者100人まで含む)

回答者人数追加

4万円/100

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人事評価ナビ編集部

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