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エンプロイアビリティとは?高める方法やデメリットの緩和方法

2022.10.21 その他

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エンプロイアビリティは、最近採用などの場面で使われることが増えています。しかし、どのような意味なのか、わからない人もいるのではないでしょうか。
エンプロイアビリティを高めることで、従業員の生産性を高められ、生産性の向上や採用時のPRにも貢献します。しかし、会社への不満があるような場合、離職のリスクがある点が問題です。
今回はエンプロイアビリティの意味、メリットとデメリット、企業としてエンプロイアビリティを高める具体的な方法について解説します。エンプロイアビリティを高めたいと考える企業の人事担当者の方は、ぜひ参考にしてください。

エンプロイアビリティとは

エンプロイアビリティとは、雇用するを意味する「Employ」と能力を意味する「Ability」を組み合わせた言葉で、個人が企業に「雇われる力」のことを示します。1980年代にアメリカで生まれた言葉ですが、日本でも終身雇用制度が崩壊し、働き方が多様化したことで、注目を集めはじめました。
大まかに「継続して雇用され続ける能力」である内的エンプロイアビリティと、「採用時に従業員として採用される能力」である外的エンプロイアビリティに分けられており、具体的な要素はさまざまです。
終身雇用制度が崩壊した昨今、エンプロイアビリティが高められる会社であるということは、従業員にとって魅力の一つになりえます。いかにしてエンプロイアビリティが高い従業員を雇用するかという観点で注目するかも、会社の成長を考えるうえで大切な要素です。

内的エンプロイアビリティ

内的エンプロイアビリティは、従業員が長く雇用され続けるための能力です。この能力が高いと社内で高く評価され、リストラを回避することにもつながります。
企業の利益に大きく直結しやすい能力が多い点が特徴です。具体的には、会社の業務形態に合わせたスキルや、商品知識などが挙げられます。業績が悪化したときほど、従業員にとっては重要な要素であるといえるでしょう。

外的エンプロイアビリティ

外的エンプロイアビリティとは転職や新卒採用などで、採用されやすくなるための能力です。コミュニケーション能力など社会人基礎力をはじめとした、企業の雇用形態や業種を問わず求められるスキルが当てはまります。
また企業の業種に合わせた国家資格や設備に関するシステム・スキル、実績なども外的エンプロイアビリティの一種です。
何らかの特化したスキルや専門性があることで、転職者は会社に魅力をPRしやすくなります

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エンプロイアビリティの構成要素

エンプロイアビリティはさまざまな要素で構成されます。大まかには以下3つです。
・職務遂行能力
・協調性・積極性・思考特性・行動特性
・モチベーションなど内的要素

職務遂行能力は重要な要素であることは間違いありません。従来であれば、誰の目にもわかる職務遂行能力が注目されがちでした。しかし、次に紹介する能力の重要性が高まっているため、この能力だけに注目しすぎないことが大切です。
職務遂行能力とは、実際に遂行する業務や職種についての適性やそのために必要な能力が該当します。個人の能力だけではなく、人脈などの人的ネットワークもその一つです。パソコンを使っての業務が増えており、パソコンを扱えるスキルも重要となっています。
協調性・積極性・思考特性・行動特性は、職務遂行について、どのような行動ができるかという要素です。コミュニケーション能力や調整能力など、他者と協力して業務を行える能力が該当します。
コミュニケーション能力やチームでの業務遂行能力に関わり、エンプロイアビリティの中でも特に注目度が高い能力です。
モチベーションなど内的要素としては、モチベーションや性格、価値観など、精神的な要素が含まれるものです。目に見えにくい要素ですが、長期的な人材開発には欠かせません
社員がモチベーションを維持できるよう、人事評価制度や、給料制度を見直すことで、アプローチできる場合もあります。

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エンプロイアビリティを高めるメリットとデメリット

従業員のエンプロイアビリティを高めることは企業にとって、大きなメリットがあります。ただし、デメリットもあるため、ただエンプロイアビリティを高めればよいというものでもありません。次で具体的に解説します。

メリット

エンプロイアビリティを高めるメリットとしては以下のものがあります。
・従業員のキャリアアップを促しやすい
・従業員が安定した成果を出しやすくなる
・優秀な人材を集めやすくなる場合がある
エンプロイアビリティを高めることは、従業員のスキル向上やキャリアアップを促せるため、企業の生産性向上を促しやすい点がメリットです。エンプロイアビリティを高める取り組みをPRすることで、採用時のPRにもつながります。

デメリット

エンプロイアビリティを高めるデメリットとしては、従業員の転職のリスクです。エンプロイアビリティが高まることで、従業員は転職するという選択のハードルが下がります。
給料や待遇、社内の環境が従業員にとって魅力的でなくなれば、転職されることを念頭に置くことが大切です。

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エンプロイアビリティを高める方法

企業がエンプロイアビリティを高めるためには、どのような取り組みがあるでしょうか。ここでは、人事目線でどのような取り組みが効果的か、いくつか紹介します。

社会人基礎力を高める

エンプロイアビリティは社会人基礎力と密接に関わっています。社会人基礎力とは、「職場や地域社会で多様な人々と仕事をしていくために必要な基礎的な力」のことです。
参考:経済産業省 社会人基礎力https://www.meti.go.jp/policy/kisoryoku/index.html

前に踏み出す力、考え抜く力、チームで働く力の3つで構成されており、これらの要素から鍛えることで、会社に関係なく求められる力を鍛えられます。
参考:社会人基礎力とは?なぜ必要なのか、求められる理由や鍛え方まで解説

人事評価制度を整える

社員を育成する方法として、人事評価制度の改正という方法があります。人事評価制度は給料制度との関連性が高く、「どのような能力や人物を評価するか」ということを従業員に伝えます。
「働いても働いても給料が上がらない」「評価が不公平だと感じる」などのように従業員が感じていると、離職の原因になりかねません。
具体的な施策例としては、社内の評価制度の見直し、給与制度の改正などが挙げられます。360度評価のように複数人の従業員から評価する制度を導入するなど、客観性が高い評価制度を導入することも選択肢です。客観性が高いことで、従業員は評価に納得感を得やすくなります。

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エンプロイアビリティを高めるデメリットを緩和するには

エンプロイアビリティを高めることでの離職のリスクを緩和するためには、離職されないよう魅力的な組織づくりが大切です。
具体的には、組織が抱えている課題を改善すること、人事制度や給料制度の見直し、福利厚生の充実などが挙げられます。しかし、これらの制度改正は専門知識が必要で、中小企業の場合、給与や人事制度の専門家がいない場合もあるでしょう。
設計に失敗して、悪影響を及ぼすこともあるため慎重な判断が必要です。そのため、人事制度や給与制度の見直しは外部の専門家に依頼することも検討する必要があります
スマレビでは魅力的な組織づくりに役立つ、組織診断や360度評価、ハラスメント対策などのサービスを提供しております。エンプロイアビリティを高める際には、このようなサービスの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

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まとめ

従業員のエンプロイアビリティを高めることで、企業の生産性の向上に関わり、採用の面でも魅力をPRしやすくなります。
しかし、転職されるリスクが高まるため、エンプロイアビリティを高める施策を実施する前に、企業の抱えている問題の改善や、評価制度の見直しなどが大切です
スマレビの360度評価は、従業員を上司や同僚、後輩など複数人の視点から評価する制度で、主観的になりがちな評価の客観性を高められ、納得感がある評価制度の導入に役立ちます。組織の評価制度を見直す際に導入をご検討ください。


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HRコラム編集部

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