モンスター社員とは？原因や対応方法をご紹介

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モンスター社員への対応に、頭を悩ませている人事担当者の方は、少なくないのではないでしょうか。モンスター社員は会社にとって大きなマイナスとなり、対応が遅れるほど問題が大きくなります。
本記事ではモンスター社員が生まれる原因や対処方法、予防方法まで解説します。モンスター社員の問題にお困りの方は、ぜひ参考にしてください。

モンスター社員とは

モンスター社員とは就業規則や業務命令を無視する、職場への誹謗中傷をするなど、職場の業務や環境に悪影響を催す従業員です。悪質な場合には、犯罪行為をしている場合も0ではありません。
ただ能力が足りない、協調性がないなど社員として問題があるというだけではなく、職場全体に悪影響を及ぼす場合に使われます。
具体的には急な欠勤をする、パワハラやセクハラをする、暴言や居眠り、業務中のスマホ利用、ルールを逸脱した個人行動などの行動が見られます。

モンスター社員への問題意識は高まっている

モンスター社員への問題意識はハラスメントの件数増加や、うつ病などメンタルヘルスへの関心の高まりから、年々高まっています。
厚生労働省の「令和２年度個別労働紛争解決制度の施⾏状況」によると、「いじめ・いやがらせ」の件数は令和2年度で79,190件あり、これは10年前と比べると、2倍に増加するという結果になりました。
参考：「パワハラ対策」施策ガイドブック

メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所の割合は2019年で61.4％、2018年で59.2％となっていました。前年度より2.2%上昇しており、メンタルヘルス対策に取り組む企業の数は増加傾向にあることが伺えます。
参考：厚生労働省「令和２年　労働安全衛生調査（実態調査）　結果の概況」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/r02-46-50_kekka-gaiyo01.pdf

このような問題の背景にはモンスター社員が関わっているケースも多々あり、注目度は高まっているといえるでしょう。

モンスター社員がいる問題点

モンスター社員は個人の労働生産性だけではなく、会社全体に悪影響をもたらします。そのうえ、問題を長期間放置することで、問題が大きくなるリスクもあるため、早期対応が重要です。具体的には以下のような問題が発生します。
・業務効率の悪化
・人材流出のリスク
・訴訟問題に発展する可能性
・放置するほど問題が大きくなる
モンスター社員は会社や上司の指示に従わないことがあり、業務効率に悪影響を及ぼします。
モンスター社員の問題を放置すると「会社は問題に対して対応してくれない」と別の社員が感じることで、会社への印象が悪くなることがあります。その結果、優秀な社員が離職することにもつながりかねません。
会社が懲戒や解雇などの対応をしようとすると、モンスター社員側から「ハラスメントだ」と受け取られ、不当な要求や、訴訟を会社に対して起こすこともあります。そのような問題に対応する手間や訴訟に関する費用がかかり、その影響は小さくありません。
同調して問題行動をする社員が増えるなど、放置するほど、大きな問題に発展します。そのため、モンスター社員は放置せず、早めに対応することが大切です。

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モンスター社員が生まれる原因

モンスター社員が生まれる要因はさまざまです。本人の問題だけではなく、会社の問題が要因として関係する場合もあります。
ここではどのような原因があるか、紹介します。

精神疾患の可能性

モンスター社員は精神疾患が原因になっている可能性があります。うつ病や統合失調症などのメンタルヘルスの可能性があるでしょう。ADHDや自閉症などおとなの発達障害が関係しているケースもあります。
このような精神疾患は本人に自覚症状がない場合があるため、上司や同僚が発見できないことで、発覚が遅れることもあります。

業務への能力不足

業務への能力が不足していることで、モンスター社員となっている場合があります。能力が足りないことで、任せられた業務ができず、他の社員にも負担をかけてしまうなどの問題が生じます。
その結果、社員のモチベーションが下がり、状況が悪化することもあるでしょう。ただの怠慢ではなく、本人にやる気があるにも関わらずうまくいかないというケースも考えられます。

会社の組織風土の問題

会社での組織風土に問題があり、モンスター社員化している可能性もあります。問題となるケースはさまざまですが、たとえば以下の原因が考えられるでしょう。
・管理職がハラスメントへの指摘を恐れ、管理ができていない
・上司がハラスメントを行い、部下に不満が溜まっている
・会社全体でコミュニケーションが不足している
などの原因が考えられるでしょう。
人事制度や評価制度が適切ではなく、能力が適切に評価されていないと感じる従業員が多い場合、モンスター社員を生み出しやすくなります。
「自社には問題がない」と考えていても、自社の問題は客観視しづらく、把握できていないケースも少なくありません。そのため、自社で組織の課題を調査する以外に外部に委託する方法も選択肢です。

モンスター社員への対応方法

モンスター社員への対応方法は、問題となっている行動によって、詳細な対応方法は異なります。ここでは、一般的なモンスター社員の対応方法について解説します。

事情・原因の調査

モンスター社員への対応をする際には、まず詳細な事情や原因を調査することから始めましょう。事情や原因を確認していない状態のままで、安易に解雇や懲戒をするのは好ましくありません。
調査の際には、調査することによって、トラブルが起こらないよう配慮することが大切です。安易に懲戒や解雇をすると、大きな問題に発展するため、この時点でそのような対応をしてはいけません。

指導・面談

問題行動の事実が確認できたら、内容に応じて指導や面談を実施します。指導や面談の後は定期的にその後の状況をモニタリングし、改善されているかどうかを確認しましょう。

就業規則に基づいた懲罰や解雇

指導や面談によって改善がない、問題がエスカレートした場合には、就業規則に基づいて懲罰や解雇を行います。罰則の場合は、始末書の提出や減給、配置転換、出勤停止などの手法があるでしょう。
それでも改善が見られない場合は退職を促します。退職勧告は解雇と異なり強制力がありません。それでも、態度に改善が見られない場合には、懲戒解雇を実施します。
懲戒解雇は普通解雇と懲戒解雇の2種類の対応がありますが、どちらもデメリットがあり、違法行為になるリスクもあるため、慎重に対応することが大切です。
ここまでの対応によっては裁判沙汰に発展する可能性もあるでしょう。

弁護士との対応を視野に入れる

モンスター社員への対応は、自社だけで実施すると、問題が長期化または悪化するリスクがあります。特に懲罰や解雇の対応が不適切だった場合には、懲戒処分の撤回など会社にとって望まぬ結果になる可能性も0ではありません。
そのため、指導や面談時に十分な改善が得られない場合には、弁護士に早めに相談することで、モンスター社員が与える影響を最小限に抑えられます。

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モンスター社員を発生させないための対策

モンスター社員を発生させないためには、会社で対策を整えることが大切です。ここでは具体的な対策について解説します。

組織の課題を把握する

モンスター社員の課題を解決するためには、組織の課題を把握し、解決することが効果的です。
組織にハラスメントなどの問題がある場合でも、その問題が明らかになっていないケースも珍しくありません。そのような場合には、外部の組織診断やハラスメント対策のサービスを導入する方法もあります。
では手間なく導入できる組織診断や、ハラスメント対策のサービスを提供しております。導入の手間なく、客観的に課題を把握し、改善までつなげることが可能です。組織の不満改善やエンゲージメントの向上に、ハラスメント問題などの課題を抱えている企業の人事担当者の方はこの機会に導入をご検討ください。

組織の風通しをよくする

組織の風通しをよくすることで、モンスター社員の課題は改善しやすくなります。風通しがよくなることで、コミュニケーションが活発になり、モンスター社員の動きをいち早く発見、対処しやすくなります。そのため、モンスター社員発生の予防策としても効果的です。
一人の社員を複数人の視点で評価する360度評価は、組織の風通しをよくするための施策としても役立ちます。

まとめ

モンスター社員は会社全体の生産性に悪影響をもたらすうえ、放置するほど問題が大きくなるため、早めの対処が大切です。
モンスター社員が生まれる原因として会社の組織風土が関係している場合があり、組織の抱えている課題を解決することで、モンスター社員対策にもつながります。
CBASEでは組織診断・360度調査を通じたハラスメント対策支援のサービスなど、組織の抱えている課題解決に役立つサービスを提供しています。モンスター社員対策を検討しているのであれば、ぜひ導入をご検討ください。

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HRコラム編集部

「CBASE 360°」は、株式会社シーベースが提供するHRクラウドシステムです。経営を導く戦略人事を目指す人事向けのお役立ち情報をコラムでご紹介します。