2016.08.29モチベーション・組織活性化

従業員満足度調査(ES調査)のアンケートデータを活かした組織改革

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es-survey 近年、「従業員満足度(Employee Satisfaction)」という概念が注目されています。社員の満足度を高めることにより、高い意欲を持って仕事に臨むようになり、結果的に会社の業績が向上するという考え方です。また、職場環境の改善を図ることで、新たに採用した社員の早期の離職を防いで、定着率が向上することも期待できます。

ここでは、従業員満足度調査のアンケートデータを活かした組織改革についてご紹介します。

従業員満足度調査(ES調査)のプロセス

従業員満足度調査(ES調査)は、会社の方針や制度、職場、上司などに対する従業員の満足度を調査します。社内制度の見直しや組織改革を行ううえでの検討材料にするため、社員が会社に対して抱いている意識や問題点を把握することがES調査の目的です。

従業員満足度調査は、以下のプロセスで実施します。

【1】アンケートの準備

feed-back-of-result-of-es-survey会社の方針や制度を見直すため、社員の意欲を向上させるためなど、まず、何のために従業員満足度調査を実施するのか、目的を明確にしましょう。その後、調査の目的に応じ、調査対象とする社員の範囲を定めます。

また、無記名にする/記名にする、アンケート用紙で行う/Webツールを利用する、自社で行う/外部コンサルティング会社に委託するなど、調査方法の細部を固めていきます。

 

 

 

【2】アンケートの設計

plannning-of-es-survey従業員満足度調査の目的に合わせて、まず大項目として、例えば「人事制度」を設定し、次に、さらに大項目を細かい要素として「人事評価、給与、労働時間、教育体制」といった項目を設けて、設問内容を検討します

回答欄には、「非常にそう思う」「そう思う」「どちらともいえない」「そう思わない」「全くそう思わない」などの段階的な選択肢を用意しましょう。また、選択式では正確な回答が得られない質問内容の場合は、自由記入欄を設けます。

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【3】アンケートの実施と分析

従業員満足度調査のアンケートは10日~2週間程度の期間を設けて実施します。アンケート回答期間の終了後、集計した結果は以下のような手法を用いて、比較や分析を行っていきます。

・対象者全体の平均と、組織、属性別の平均値を比較
・同一回答をした組織、属性別の割合を比較
・項目間の相関関係を分析
・項目の平均値、偏差値を集計
・前回調査時との比較

こうしたアンケート結果の分析を行うことにより、従業員満足度の状況がわかるだけではなく、改善するべき点がある部署など、企業が抱えている見えない課題を明確にすることができます。

その後、分析結果を経営幹部や管理部門で検討し、各部門にヒアリングを行って内容の裏付けをとったうえで、今後の対策や改善方針を決定します。

【4】分析結果のフィードバックと対策

feed-back-of-result-of-es-survey最後に、従業員満足度調査の結果を従業員にフィードバックします。従業員の立場や管理能力に応じて、どこまで情報公開するか事前に決めておきましょう。

また、調査で明らかになった課題については、解決策も合わせて提示します。例えば、人事評価に対する不満が出ている場合は、評価基準を明確化する、評価する側のスキルを向上させる施策を講じるといったものです。解決策も含めてフィードバックを行うことは、次回からの回答意欲の向上、ひいては、従業員満足度の向上につながっていきます。

従業員満足度調査後は、各解決策を短期間での解決を目標とするものと、中長期的に改善するものに分け、対策内容とスケジュール、実施状況を従業員に明示していくことが重要です。
また、従業員満足度調査は、継続して実施することに意味があります。継続して行うことで、必要な対策を実施した後の効果を確かめ、更なる取り組みに活かしていくことができます。

 

従業員満足度調査のアンケート項目

従業員満足度調査のアンケートでは、主に「仕事」や「人事制度」、「職場環境」、「会社へのロイヤリティ」などのアンケート項目を設定します。

「仕事」自体の満足度は、適職感や目標に対する満足感などを問い、やりがいを持って業務に携わっているかどうか調査するものです。「人事制度」については、人事評価や給与、労働時間、キャリア開発などの教育体制が、満足のできるものか問います。「職場環境」は、チームワークやコミュニケーション風土、ナレッジの共有、部署間の連携、上司の管理能力などの状況などについて質問します。「会社へのロイヤリティ」としての質問は、「企業姿勢に共感できるか」、「社員を尊重していると感じられるか」といったものです。

従業員満足度調査のアンケート項目は、企業の実情に応じて、実態を把握できるものを設定する必要があります。

 

おわりに

近年の日本では、従来までの終身雇用制度ではなく、成果主義の人事制度を導入する企業が増加しています。終身雇用制度が崩壊したことにより、何も働きかけをせずに、従業員に会社への帰属意識を持たせ、高い従業員満足度を維持していくことは難しくなりました。このような状況下において、どのようにして社員の働きを活性化していくべきか悩んでいる企業にとって、従業員満足度調査は非常に有効なツールとなるでしょう。

 

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人事評価ナビ編集部

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