2016.08.23その他

賃金体系の見直しを!賃金制度の改革ポイント3つ

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多くの企業では、日々の業務に追われ、なかなか賃金制度を見直す機会がありません。創立以来、伝統的な賃金制度を維持し続けているという企業も少なくないでしょう。

しかし、賃金は社員のモチベーションにつながる重要なファクターです。賃金制度が現在の会社の実情に合っていない場合、社員のモチベーションが低下し、全体的な仕事の質が下がってしまう可能性もあります。もし、社内でそのような兆候が見られる場合は、賃金体系の見直しを考える必要があるでしょう。ここでは、賃金制度の改革ポイントを3つご紹介します。

【ポイント1】自社の賃金体系の問題点を把握する

6631-00112-2賃金制度を改革する際にまず行うべきことは、自社の賃金制度がどのような問題を抱えているかを洗い出し、把握することです。問題点を把握し、対策を考えることは、制度の改革における最も基本的な部分であると言えます。

問題点を洗い出す手段としては、「人件費など各種データのチェック」や「社員へのアンケート」などが効果的です。

社員へアンケートを行うことにより、データには表れない問題点が浮き彫りになります。正直な意見を集められるよう、匿名でのアンケートがおすすめです。

アンケートにおいて、「社員が人事評価や賃金制度に満足しているかどうか」は、賃金制度の改革を行うか否かを考える上で特に重要なポイントです。満足度が高い場合は、無理に現在の制度を変える必要はありませんが、満足度が低い場合は、早急な改革が必要になるでしょう。

「総額人件費水準」や「社員の構成年齢」などのデータも、賃金制度が抱える問題を把握するためには必要不可欠です。例えば、「社員の構成年齢」を調べることにより、特に数が多い年齢層において起こりやすい問題を前もって調べ、対策を立てておくことが可能になります。

【ポイント2】改革の規模や手段は、慎重な検討を

6631-00112-3一口に「賃金制度の改革」と言っても、アプローチの方法はさまざまです。例えば「年功序列型から成果主義型へ転換する」など大胆なアプローチや、「現在の賃金制度の大枠は維持しつつ、ボーナスの査定方法や各種手当ての見直しを行う」など限定的なアプローチがあります。

「どのくらいの規模の改革を行うか」、あるいは「どのような手段で改革を行うか」は、自社の経営方針などを考慮した上で決定しましょう。

なお、改革を急激に進めた場合、社員の反発が引き起こるなどの相応のリスクが発生するかもしれません。改革を行う際には何度も繰り返し導入時のシミュレーションを行い、想定されるトラブルへの対策をあらかじめ立てておきましょう。

【ポイント3】多角的な評価を導入する

6631-00112-4多くの企業では、上司が部下の人事考課を行い、考課の結果が給与に反映される賃金制度を採用しています。しかし、そのような制度では社員の一面的な部分しか評価できず、場合によっては社員のモチベーション低下を引き起こしてしまう可能性があります。そこで最近注目を浴びている評価制度が、「360度評価」です。

「360度評価」とは、上司だけでなく同僚、部下など、職場全体で社員を評価する方法です。360度評価を導入することによって社員の努力が賃金に結びつきやすくなり、モチベーションの向上につながります。このような新しい評価方法の導入も、賃金制度改革の手段として効果的です。

おわりに

賃金制度の改革ポイントを3つご紹介しました。賃金制度の改革によって、社員のモチベーションを向上させ、仕事のクオリティをアップさせられる可能性があります。

現在の賃金制度でも企業の運営は成り立っているかもしれませんが、現状がベストだとは限りません。改革を行うことは決して簡単ではないと思います。しかし、検討してみる価値は十分にあるでしょう。

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人事評価ナビ編集部

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