2016.08.23360度評価 , 人事制度・評価 , 人材育成・能力開発

360度評価後に行うべきフィードバック研修はなぜ必要なのか

360度評価とは、直属の上司だけでなく、関連部門の同僚や部下、顧客など、仕事で関わりのある人たちからの評価を総合して行う評価方法です。あらゆる角度から評価されるため、「360度評価」や「多面評価」という名称が付けられています。

360度評価は、人材育成や組織の活性化を目的として行われ、今では多くの企業で導入されています。360度評価の効果を上げるためには、評価実施後の「フィードバック」の捉え方がとても大切です。今回は、360度評価後にフィードバック研修が必要な理由を3つご紹介します。

フィードバック研修が必要な理由とは

フィードバック研修は、評価対象者がフィードバックを通じて、自分の実態を適切に把握し、改善点を検討するために欠かせないものです。また、フィードバック研修を通じて効果を高めていくことで、継続的により良い組織作りを行うことにつながっていきます。

【1】自分の実態を正確に把握させるため

360度評価では、職務上で評価対象者に関係するさまざまな人たちからの意見や評価を集計します。評価内容は、能力の優劣に点数を付けることではありません。360度評価は、対象者の行動が周囲の目にどのように映っているか、本人に認知させるためのシステムです。

評価の中には、評価対象者が予想もしなかった指摘が含まれていることもあるかもしれません。特に、評価対象者がイメージしていた内容とフィードバックが大きくかけ離れているようなケースでは、自分自身で評価結果のレポートを冷静に分析したり、今後の成長材料にしたりすることはなかなか難しいものです。しかし、360度評価によるフィードバックは、評価対象者を落ち込ませるのが目的ではなく、行動改革を起こすための気づきを与えるのが目的です。

360度評価後のフィードバック研修では、評価結果を対象者に細かく丁寧にフィードバックします。対象者自身で評価結果を分析することも大切ですが、客観的な判断をするためにはやはり第3者の分析が必要です。フィードバック研修を受講することにより、対象者は評価レポートを正しく理解し、職場における自分の「実態」をきちんと把握することができます。

【2】改善方法を検討させるため

360度評価レポートの分析方法にはさまざまな手法があるため、フィードバック研修によって、対象者の課題に合った改善方法を見つけることが可能です。

さらに、フィードバック研修を通して多面的な分析をし、対象者に足りないスキルは何かを探り、今後どのような改善が必要かを検討することも可能です。

受講者は、フィードバック研修によって自分自身の改善方法を検討することで、必要なスキルが何かがわかり、補うための研修を受けるといったこともできます。例えば、マネジメント研修やコーチング研修など、スキル別の特別研修を設けるといった方法が考えられます。

【3】継続的により良い組織作りをするため

360度評価を導入した企業の中には、たった1回の実施で「効果がなかった」と言って以降の実施をやめる企業もあります。「手間が掛かるわりには効果が薄かった」「評価対象者もこの方式に満足していないようだ」などの声も聞かれます。しかし、効果を実感していない企業の多くが、「フィードバック」をおろそかにしています。

360度評価実施後に適切なフィードバック研修を行えば、評価対象者はフィードバックレポートの内容を効果的に活用しやすくなります。

評価対象者に360度評価の意義を認識してもらわなければ、継続して続けていくことは困難です。360度評価を継続して実施することにより、評価対象者の行動にフィードバックが反映され、より良い組織を作ることにつながります。360度評価を導入した後、今後も360度評価を社内に定着させるためにも、フィードバック研修は重要です。

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360度評価のフィードバック研修の内容

フィードバック研修では、まずは、フィードバックレポートのデータの見方やフィードバックの効果について、解説が行われることが一般的です。そして、評価対象者はフィードバックレポートを分析し、行動改革のためのアクションプランを作成していきます。フィードバック研修によっては、フィードバックを分析する段階で、個別にカウンセリングを行ったり、グループでのコーチングが実施されたりします。

おわりに

360度評価は、フィードバック研修を通して評価レポートを客観的に分析し、結果を今後の改善に活用してこそ真の力が発揮されます。評価対象者がレポートにしっかり向き合うためにも、企業はフィードバック研修でフォローすることが大切です。

フィードバック研修を通して、会社として行うべき対策も明確になります。評価の低かった従業員に対して、別の研修やeラーニングなどを義務付けることも考えられます。対象者個人で改善できない部分を会社としてフォローすることができれば、人材育成の効果はさらに高まることが期待できるのです。

人事評価ナビ編集部

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