アルムナイ制度とは?退職者が戦力予備軍になる!

⇒人事評価(360度評価)の課題をラクラク解決!導入企業満足度90%以上を誇る「スマレビfor360」の詳細はこちら

アルムナイ制度とはどんな制度なのだろうか」
アルムナイ制度とは何なのだろうか」
と気になっていませんか。
アルムナイ制度とは、退職した社員を再度雇用する再雇用制度のことを指します。
この記事を読めば、アルムナイ制度について理解することができ、自社でも活用可能かどうかを判断することができます。
アルムナイ制度について気になっている方はぜひ、最後まで読んでいって下さい。

アルムナイの言葉の意味

アルムナイの言葉の意味は英語で「alumni」となっており、同窓生のことを指します。
人事領域においては元社員のことを指しており、企業を退職した人たちのことを意味しています。
退職した人を同窓生と表現することで再度採用するターゲットとして捉えている言葉です。

【スマレビなら、担当者の負担になっていた360度評価運用の課題をすべて解決】
自社の課題に合わせたカスタムオーダーに対応することで、
高い回答回収率、自動グラフ化機能による課題解決への即効性が期待できます。
  • 〇目的に合わせたセミオーダーメイド設計
  • 専任スタッフのサポートでとにかくカンタン手間いらず!
  • 〇企業の持続的成長を目的とした改善サイクルを実現

⇒「スマレビfor360°」の詳細を見る

アルムナイ制度とは

アルムナイ制度とは、退職者の再雇用制度のことを指します。
一度転職や家庭の事情などで退職した社員は再度雇用する制度です。
制度の対象になる対象方法などは企業によって様々な定め方があります。

⇒「スマレビfor360°」について詳しくはこちら

アルムナイ制度が日本で注目され始めた背景

「なぜアルムナイ制度が注目されているのだろうか」と気になりませんか。
アルムナイ制度が日本で注目され始めた背景には以下の事情があります。
・転職者の増加
・少子高齢化による採用難への対応
人材の流動化が激しくなり、優秀な人材を1社にとどめておくことが難しい時代になりました。
少しでも優秀な人材を確保したい、と考える企業がアルムナイ制度の活用に踏み切っています。
また、少子高齢化により生産人口が減少していることもあり少しでも労働力を確保するためにアルムナイ制度で人材確保をしたいと考えている企業も増加しています。

⇒万全のセキュリティ・専任担当者の徹底サポートで担当者の負担軽減!年間80万人以上が利用、顧客満足度91.1%の「スマレビfor360」

アルムナイ制度のメリット

「アルムナイ制度のメリットってどんなところなの」と気になりませんか。
アルムナイ制度のメリットとして、以下のメリットがあります。
・採用・教育費・受け入れ工数のコストダウン
・企業のイメージアップに貢献
・採用力強化が可能
それぞれについて解説します。

採用・教育費・受け入れ工数のコストダウン

アルムナイ制度を活用することによって採用・教育費・受け入れ工数のコストダウンが可能です。
新卒・中途採用者ともに上記のコストは必ず大きな負担になりますが、元社員を再雇用する場合にはすでに会社環境に慣れているため費用がかからないためです。
特に求人広告にかかる費用や育成費用がかからないというのは大きなメリットです。

企業のイメージアップに貢献

アルムナイ制度を導入することによって企業のイメージアップに貢献することができます。
「辞めた社員がまた戻りたい」と思うほど良い会社なんだなと世間が判断する可能性があるためです。
アルムナイ制度があることで企業への注目度が高まります。

採用力強化が可能

アルムナイ制度があることで採用力強化が可能となります。
理由として、アルムナイ制度を作ることで新しい採用経路を発掘したのに等しいためです。
採用手法には学校訪問や求人広告掲載など様々なものがありますが、どれも時間も手間もかかります。
アルムナイ制度であれば退職者と良好な関係を作っていればまた採用できるので数少ないコントロールしやすい採用手法を手に入れることができます。

⇒初めての360度評価導入でも安心!専任担当のサポートでカンタン導入・運用~改善も手間いらず。

アルムナイ制度のデメリット

「アルムナイ制度のデメリットはどんなところにあるのだろうか」と気になりませんか。
アルムナイ制度のデメリットとして、以下のデメリットがあります。
・勤続年数の長い社員が反発する可能性がある
・情報管理を徹底する必要性がある
それぞれについて解説します。

勤続年数の長い社員が反発する可能性がある

アルムナイ制度を導入するデメリットとして、勤続年数が長い社員が反発する可能性があります。
長い期間会社を辞めずに貢献してきたのに一度辞めた人材が戻ってくるのだとしたら自分たちの頑張りは何だったのだろうかと思う人もいるためです。
出来る限り勤続年数の長い社員に制度について懇切丁寧に伝えるようにしましょう。

情報管理を徹底する必要性がある

アルムナイ制度では情報管理を徹底する必要性があります。
情報流出の恐れがあるためです。
元社員だからといって会社にとって重要な情報をあまり渡すことは避けるようにしましょう。

⇒スマレビで自社の人事課題を解決する
  https://www.hrm-service.net/lp/360_feedback/

アルムナイ制度を導入する前に心がけるポイント

アルムナイ制度を導入する前に心がけるポイントとして、以下のポイントがあります。
・退職者を気持ちよく送り出す
・再雇用時の条件は勤続年数要件などを設ける
・受け入れる在職中社員のメンタルケア
それぞれについて解説します。

退職者を気持ちよく送り出す

アルムナイ制度を導入するにあたっては退職者を気持ちよく送り出すことを心がけるようにしましょう。
退職時にネガティブな反応を見せてしまうと応募してくれる可能性がなくなってしまうだけではなく「アルムナイ制度があるけどパフォーマンスなのだろうか」と他の社員にも不安を与えるためです。
退職者も将来の貴重な戦力として捉えて退職時には気持ちよく新天地で頑張ってほしいと送り出すようにしましょう。

再雇用時の条件は勤続年数要件などを設ける

再雇用時の条件は勤続年数要件などを設けるようにしましょう。
誰でも戻れる制度となると収拾がつかなくなるためです。
勤続年数3年以上で懲戒歴がない社員などの条件設定を行いましょう。

受け入れる在職中社員のメンタルケア

受け入れる在職中の社員のメンタルケアを忘れず行いましょう。
戻ってきた社員をどう受け止めれば良いのか分からないという社員がいるためです。
これまで同様に接して欲しいなど、会社から方針を示すなどケアをするようにしましょう。

⇒万全のセキュリティ・専任担当者の徹底サポートで担当者の負担軽減!年間80万人以上が利用、顧客満足度91.1%の「スマレビfor360」

他社事例

「アルムナイ制度を実施している会社はあるのかな」と気になりませんか。
以下の企業がアルムナイ制度を実施しています。
・アクセンチュア
・株式会社ニトリ
・コクヨ株式会社
それぞれについて解説します。

アクセンチュア

アクセンチュアによれば、アクセンチュアではアルムナイネットワークが構築されているとのことです。

参考:アクセンチュア・アルムナイ・ネットワーク

アクセンチュアを卒業した後も復職のチャンスがあり、以前在籍していたときよりも活躍している社員がいるとのことです。
ネットワークでしっかりと繋がっているのは安心感があります。

ニトリ

株式会社ニトリではジョブ・リターン制度があると自社採用ホームページでアピールされています。

参考:ジョブ・リターン制度

ジョブ・リターン制度の趣旨としては、結婚・出産・育児・介護などのやむを得ない事情や転職や留学などのキャリアアップ目的で退職した社員が復職できる制度となっているようです。

2年以上の勤務経験や健康であることなどの詳細条件も設定されています。

コクヨ株式会社

コクヨ株式会社では自己都合退職者再雇用制度が実施されているとのことです。

参考:自己都合退職者再雇用制度

コクヨ株式会社では転職・留学や結婚・出産・育児、その他会社が認めた退職理由で退職した自己都合退職者の正社員を再雇用するとしています。

他者で培ったノウハウを自社でも活かして欲しいというメッセージも添えられています。

⇒「スマレビfor360°」について詳しくはこちら

まとめ

今回は、アルムナイ制度について解説しました。
本文中でも解説しましたが、退職者を将来の貴重な戦力と考えることが重要です。
退職者を「会社を辞めた裏切者」だと考えるのではなく、辞めても仲間であると考えることでアルムナイ制度は運用しやすくなります。

  • クラウド型360度評価支援システムなら
    「スマレビ for 360°」

    360度評価支援システム「スマレビ for 360°」

  • クラウド型360度評価支援システムなら
    「スマレビ for 360°」

    ■わかりやすいレポートで自己分析!
    本人評価と他者評価のギャップから、対象者の強みと課題を明確にします。
    ■フィードバック業務の負担も大幅削減!
    自動リマインドで徹底管理!改善計画の確認や振り返りの失念を防止します。

360度評価支援システム「スマレビ for360°」


スマレビHR ONLINE 編集部

スマレビ人事評価・サーベイナビは、人事や評価制度などに関するお役立ち情報をコラムでご紹介します。
360度評価に関することはもちろん、人材育成・能力開発や採用など、さまざまな人事関連の情報を発信しています。