在宅勤務を導入するメリットとデメリットは?コロナウイルス対策以外のメリットも

2020.06.10 働き方改革

コロナウイルスが流行し、
「わが社も在宅勤務を導入しようか悩んでいる。どれくらいの企業が導入しているのだろうか」
「在宅勤務を導入することによって、どんなメリットとデメリットがあるの」
と気になっていませんか。
在宅勤務を導入することによって、通勤時間の削減などのメリットがあります。
一方で社員のメンタルヘルス対策や勤怠管理・評価が難しいというデメリットもあります。
この記事を読めば、在宅勤務を導入するにあたってのメリットとデメリットを知ることができ、在宅勤務を導入するかどうかを判断することが出来るようになります。
在宅勤務を導入するかどうか迷っている方は、ぜひ、最後まで読んでいって下さいね。

コロナウイルス対策で注目されている在宅勤務とは

コロナウイルス対策で注目されている在宅勤務とは、会社で行っている業務を社員の自宅で行うことを指します。
在宅勤務はリモートワークとも呼称されており、会社に通勤する必要性がないため、コロナウイルスなどの人を媒介すると言われているウイルスに感染する確率を下げることができる可能性があります。
ただし、ITmedia NEWSの報道によると、普及率に関してはまだ全体で27%となっています。
→参考:ITmedia NEWS 4月上旬のテレワーク実施率は27% 緊急事態宣言前から2倍に 都内では49%が実施
社内でしかできない業務があり、リモートワークが進んでいない可能性もあります。
職種ごとに導入できるかどうかは分からないという部分があります。

在宅勤務のメリット

「在宅勤務のメリットってどんなところなの」と気になりませんか。
在宅勤務を実施すると、以下のメリットがあります。
・通勤時間の削減
・育児に時間を使うことができる
・自宅で仕事ができる
・仕事の効率化ができる
・コロナウイルス等の感染拡大を防ぐことができる
それぞれについて解説します。

通勤時間の削減

在宅勤務を実施することで、通勤時間を削減することができます。
通勤時間がなくなることで、より仕事に集中できる時間が増えます。
一方で、働きすぎを防ぐために勤怠管理を徹底する必要性があります。

育児に時間を使うことができる

在宅勤務を導入することで、育児に時間を充てやすくなる可能性があります。
通勤時間がない分、子供の朝食準備や保育園・幼稚園の送迎時間などに余裕が出る可能性もあります。
一方で、子供が在宅でずっといる状態だと、なかなか仕事に集中できない可能性があります。
朝日新聞の報道によると、在宅勤務の65%の方が育児と仕事の両立は無理だと悲鳴を上げているとされています。
→参考:朝日新聞 在宅勤務65%が「育児で仕事中断」 両方はムリと悲鳴

在宅だから子育ても出来ると思われがちですが、現実はかなり厳しいという状態であることがよく分かります。

自宅で仕事ができる

在宅勤務を導入することで、自宅で仕事ができる状態になります。
自宅で仕事ができる状態になるため、人によっては仕事に集中できる時間が増える可能性があります。
また、会社のオフィスとは異なり、電話が鳴らない状態で仕事をできるため、集中できる可能性もあります。

仕事の効率化ができる

在宅勤務を導入することで、仕事の効率化を実行することが可能になります。
理由として、在宅勤務になった場合は、既存の業務を見える化する必要性があるためです。
期日までにしなければならない仕事は何か、どんな成果を上げるために仕事をしたのかを把握しやすくなるため、不必要な仕事を除外することができます。

コロナウイルス等の感染拡大を防ぐことができる可能性がある

在宅勤務を導入することで、コロナウイルス等の感染拡大を防ぐことができる可能性があります。
人と人の接触なしに仕事を行うことが可能なためです。
コロナウイルスに限らず、他の流行病などの感染拡大防止にも活用できる可能性があります。

在宅勤務のデメリット

「在宅勤務のデメリットってどんなところなのだろうか」と気になりませんか。
具体的には、以下のデメリットがあります。
・プライベートと仕事の切り分けが難しく、メンタル疾患になる可能性がある
・勤怠管理が複雑
・評価を決定することが難しい
それぞれについて解説します。

プライベートと仕事の切り分けが難しく、メンタル疾患になる可能性がある

在宅勤務は、プライベートと仕事の切り分けが難しく、社員がメンタル疾患になる可能性があります。
真面目な社員ほど、仕事をしすぎる傾向にあるためです。
ずっと仕事のことを考えてしまい、メンタル疾患になる可能性があります。

勤怠管理が複雑

在宅勤務では、勤怠管理が非常に難しくなります。
パソコンのログインなどで勤怠を管理する方法もありますが、基本的には自己申告となる可能性が高いためです。
社員が一定時間仕事をしているのかどうかを確認することが難しくなります。

評価を決定することが難しい

在宅勤務者の評価を決定することが非常に難しくなります。
理由として、これまでのように会社に出勤しているときのように、社員の態度などが見えなくなるためです。
単純に提出された成果物のみで評価を決定するしかなく、本人の努力などが見えにくくなります。

導入前に就業規則を見直し、しっかりと対策を行うようにしよう

在宅勤務を導入する前に、就業規則を見直し、しっかりと対策を行うようにしましょう。
いきなり在宅勤務を導入してしまうと、制度がないまま社員が仕事をすることになります。
完璧でなくとも、一定のルールを定めて在宅勤務を導入することで、スムーズなスタートを切ることができます。

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