2019.04.09人事制度・評価

不満がある人続出中!?人事評価の公平性・納得性を考える

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人事評価は社員にとっては、昇給や昇格のかかった大きな関心事です。人事評価によってモチベーションも大きく変わります。社員のモチベーションをあげるためにも、人事評価には公平性と納得性が求められます。しかしながら、人事評価に関するアンケートを行うと、必ず公平性と納得性への不満が出てきます。
今回は評価結果を社員の成長につなげる人事評価の公平性・納得性についてご紹介します。

自社の人事評価制度に不満がある人は6割以上!

アデコ株式会社2018年2月に行った「人事評価制度」に関する意識調査(https://www.adecco.co.jp/about/pressroom/investigation/2018/0618/)の、「あなたはお勤め先の人事評価制度に満足していますか」の問いに対し、62.3%が不満と回答しました。不満を感じる理由としては、「評価基準が不明確」がもっとも多く62.8%を占め、それ以外の項目を大きく上回りました。
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評価基準が不明確

そもそも会社が人事評価の基準を明確に定めていないことや、社員に対して人事評価の基準を公開しておらず、評価基準が浸透していないことなどが不満につながっています。
評価基準が不明確である場合、自分の評価がどのような理由で下されたのかが分からないため、納得することができないでしょう。
評価基準が不明確なままでは、どのような行動が評価されることになるかが判断できません。評価の結果だけを伝える方法では、同じ仕事をしていた同僚は高く評価され、自分はあまり評価されなかったと不公平感だけが募る恐れもあります。会社として、評価基準を明確に定め、社員にも広く伝えることが大切です。

評価者の価値観や業務経験によって評価にばらつきが出て、不公平

従来の人事評価は評点・順位付けが目的となる傾向があり、評価する側の主観が含まれることが多々あります。評価者の価値観や業務経験によって評価にばらつきが出て不公平という不満は、上司の好き嫌いで評価が決まる、上司によって評価のされ方が違う、などの原因から出てくる不満です。
人が人を評価する人事評価では、主観を完全に取り除いた客観的な評価を下すことは難しいです。そのため、評価者のトレーニングや研修をしっかりと行い、評価者として少しでも公平な評価を下す心構えを常日頃から意識させることが大切です。人のやることだから多少の主観が入ることは仕方がないなどと、恣意的な評価を看過すれば、社員の不満は溜まる一方です。

評価結果のフィードバック、説明が不十分

人事評価のフィードバックを受けていない人ほど、人事評価に不満を抱いている傾向があることが調査の中で分かっています。フィードバックがない場合、本人には人事評価の結果しか伝わらないため、どこが評価されてどこが評価されなかったのか分かりません。フィードバックのない人事評価では、下された評価に納得することは難しいでしょう。
また、フィードバックが行われないと、被評価者の改善すべき点も本人に伝わりません。本人の成長を促すためにも、人事評価のフィードバックはしっかりと行い、良かったところ・悪かったところをきちんと認識させてください。

人事評価への不満を回避するには

人事評価の不満はモチベーションの低下だけではなく、離職の原因にもなります。
既存制度の整備や、360度評価など公平性・納得性が高いとされる制度を導入するなどの検討が必要です。
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評価基準の明確化と周知

人事評価への不満の対策として、まずは社員に人事評価制度への理解を深めてもらうことが大切です。会社の方針の明示や、評価項目に妥当性を担保して、きちんと社員に説明機会を設けましょう。

評価の公平性

評価に不満を抱く原因に「上司は自分のことを理解していない」と感じていることがあげられます。そのような感情を持ったまま面談に臨んでも、結果に対して前向きな捉え方をすることは困難です。評価する者とされる者との信頼関係が大切です。いくら仕組みに妥当性があっても、評価者と被評価者の間に信頼感がないと、納得性は薄れます。

評価の納得性

年に1〜2回、結果を返すだけの評価面談のみで終わってしまうのではなく、社員の納得性を高めるために、フィードバックでは、評価に対する読み解き指導や研修、1on1などを通じて本人に「気づき」を与え、行動を変えるように促すことが必要です。また、信頼性の獲得のためにも積極的なコミュニケーションをこころがけ、仕事ぶりや行動の変化を把握しましょう。

おわりに

人は正当な評価がされないとモチベーションが下がり、やる気を失います。人事評価は査定の場ではなく、社員の成長を促し、先々の高いパフォーマンスにつなげていく仕組みです。人事評価制度に不満の多い職場は何かしらの不備があるはずです。離職を防ぐためにも、まずは自社の現行の評価制度を見直してみましょう。

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