モチベーション・組織活性化に関する記事一覧

2019.01.15モチベーション・組織活性化 58_thumb

企業の成長に不可欠！従業員エンゲージメントとは？

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企業が優秀な人材を獲得・維持するためには、企業と就労者が良好な関係性を築き、お互いに相手の成長に貢献できる関係性を築かなければなりません。 社員が自分の会社や仕事に満足感を覚えていれば、会社に対する帰属意識や勤労意欲が保たれ、結果として企業利益にもつながります。

2018.12.11360度評価 , ストレスチェック・コンプラ調査・ハラスメント対策 , モチベーション・組織活性化 75_thumb

ハラスメント（パワハラ・セクハラ）は教育できない⁉その理由とは

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「パワハラ・セクハラ」の訴えが増加傾向にあります。ハラスメントは企業に大きな損失ですが、「周知や研修は講じているが、解決に至っていない」となってしまう企業の理由はどこにあるのでしょうか。
2018.11.13その他ツール活用 , モチベーション・組織活性化 74_thumb

eNPS®は離職率改善・定着率向上に寄与するのか？

eNPS(Employee Net Promoter Score)とは従業員の自社に対するロイヤルティ（愛着度・信頼度）を数値化したものです。eNPSを活用して、従業員エンゲージメントの向上、従業員の離職率改善・定着率向上ができると言われています。一体どのような仕組みで、どのように改善につなげられるのかを今回はご紹介します。
2018.10.30360度評価 , ストレスチェック・コンプラ調査・ハラスメント対策 , モチベーション・組織活性化 073_thumb

360度評価はハラスメント(パワハラ・セクハラ)防止対策にも有効？

財務省が、相次いだハラスメントを含む不祥事防止策「財務省再生プロジェクト」に、上司・部下・同僚による多面評価の360度評価を導入することを中間報告として盛り込みました。 今回は360度評価を実施し、個人に気づきを与えることでどのようにハラスメント対策ができるのかをご紹介します。
2017.05.10モチベーション・組織活性化 important-points-of-morale-survey

社員のモチベーションを測るモラールサーベイ（従業員意識調査）の留意点

●社員のモチベーションを測るモラールサーベイ（従業員意識調査）の留意点 組織や社員のモチベーション、社員が抱える不満などは数値化できないため、把握しづらいものです。 しかし、社員のモチベーションや満足度の向上は、企業の生産性や利益率の成長にも必要不可欠です。 社員のモチベーションを向上させるためには、現状の従業員意識に関する調査を的確に行い、改善策を提示する必要があります。そのための有効な手段として利用されている方法が、今回ご紹介する「モラールサーベイ」です。

2017.04.27モチベーション・組織活性化 internal-communication

職場コミュニケーションを改善・活性化する社内コミュニケーション調査

●職場コミュニケーションを改善・活性化する社内コミュニケーション調査 仕事とは、多くの人との関わりの中で成立するものです。 職場でのコミュニケーションが仕事そのものの結果を左右すると言っても過言ではありません。 そこで今回は、効果的に社内コミュニケーションに関する調査を行う方法について、ご紹介します。
2016.08.23モチベーション・組織活性化 6631-00068-1

企業ブランドを社内に浸透させるインナーブランディングとは

●企業ブランドを社内に浸透させるインナーブランディングとは 皆さんは「インナーブランディング」をご存じでしょうか。インナーブランディングとは、「企業が企業ブランドの価値やビジョンを従業員に理解させる啓蒙活動」のことです。インナーブランディングにおけるブランドは、バッグや時計などの高級商品ではなく、企業理念やビジョンなどの形のない概念のことを指します。企業理念や会社が目指す姿を従業員に啓蒙する活動が、インナーブランディングです。 近年、インナーブランディングを重要視する動きが高まっています。今回は、企業ブランドを社内に浸透させるインナーブランディングについてご紹介します。

2016.08.23モチベーション・組織活性化 , 人材育成・能力開発 questionnaire-after-in-house-training

社内研修アンケートの項目例と研修後アンケートを行うべき理由

●社内研修アンケートの項目例と研修後アンケートを行うべき理由 新入社員研修から始まり、職級が上がった際の研修や専門技術に特化した研修など、多くの企業が必要に応じ、いくつもの社員研修を実施しています。 研修内容によっては、講師として専門のコンサルタントを招いたり、あるいはホテルを借りたりしなければなりません。 研修は社員への投資です。企業は自社社員の成長を促進させる目的で、研修に多くの費用と時間を費やします。 そのため、本当にコストに見合うだけの研修成果があったのか、受講者に確認することは非常に重要です。 今回は、社員が受けた研修の成果を把握するための研修後アンケートについてご紹介します。

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